CO2排出量の削減に貢献する、省電力「防犯カメラ」への取り組み

2008年7月24日

1983年から防犯カメラシステムの開発をはじめた私たちTOAは、 2002年頃から新規で開発する防犯カメラシステムの電源供給方式を、「定電流方式」から「定電圧方式」に切り替えています。 日本では防犯カメラに必要な電源を、同軸ケーブル１本でカメラドライブユニットに接続して供給する同軸重畳方式が主流になっていて、 その方式には「定電流方式」と「定電圧方式」の２種類があります。「定電流方式」とは、 電源の伝送距離にかかわらずドライブユニットから防犯カメラに供給する方式。一方の「定電圧方式」とは、 常に一定の電圧を防犯カメラに供給する方式です。前者には、伝送距離が短いと電力の過剰供給となり、 発熱によって余分な電力を消費するというデメリットがありますが、後者にはそれがなく、 効率のよい電力の供給により消費電力を低く抑えることができます。

1983年当時、防犯カメラの主流だった撮像管カメラは、自動絞りレンズの駆動電流も含めて、かなりの電力を必要とし、 定電圧方式では送電ロスの変動が大きく、ドライブユニットには延長距離に対応した切り替えスイッチの設置も不可欠でした。 そのためTOAでは、切り替えスイッチが不要で利便性にすぐれた、送電ロスの変動を吸収する定電流方式を当時は採用していました。

しかし近年、電子部品の性能や機能が向上し、小さな電力でも防犯カメラを駆動できるようになってきました。 TOAは2002年頃より防犯カメラやドライブユニットの電力効率を上げることによって、 低消費電力化を計れる定電圧方式を採用した防犯カメラシステムの開発を始めました。早くから、 セキュリティシステムにも省電力の考え方を導入することで、防犯カメラシステムの消費電力の大幅削減に成功したのです。

24時間365日休むことなくフル稼働している防犯カメラ。国内での普及率も高く、現在も増え続けています。 2007年にリニューアルしたコンパクトヴイカメラシリーズでは定電圧方式を全面採用し、大幅なCO2排出量の削減に貢献しています。

先進国各国の温室効果ガスの削減目標を定めた京都議定書により、日本は1990年の水準に対して「マイナス6％」を約束しました。 この削減目標の達成に向けた「第一約束期間」が2008年から2012年の5年間、もうすでに実施されているのです。ローカーボン社会 （低炭素化社会）に向け、一人ひとりができることを、今すぐに始めることが大切です。環境省主導のチームマイナス6％ に参加登録している私たちTOAも、地球温暖化防止に向けたCO2削減活動に積極的に取り組みます。